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9、テーマを決めよう (3)テーマ性―環境
2013-08-01 Thu 21:00
(3)テーマ性―環境

まずは、株式市場の大きな柱となる可能性があるテーマ性は、環境です。

アメリカのオバマ大統領就任後の経済政策は、第1弾として省エネ対策により250万人のグリーン雇用創出構想を打ち出しました。

この環境エネルギー政策は、グリーン・ニューディール政策と呼ばれました。

この政策は、雇用創出と環境・エネルギー政策を結びつけたもので、再生可能エネルギーへは、10年間で1500億ドルを投資し、雇用の創出は500万人と見込みました。

就任後、今までには、期待されたほどの効果が出ておりませんが、しかし環境は市場の大きな柱となるテーマ性を持ったものといえます。

特に、オバマ新政権がぶち上げたグリーン・ニューディールの中核をなすのが景気対策法の一環としてのスマートグリッド関連です。

ここに注目してみると、今後一段と成長していくと見られる太陽光や風力などは、その発電量が天候や気候に左右されます。

それゆえ非常に不安定なため、電力の流れを供給側・需要側の両方から制御し、最適化できる送電網が必要となることから、ITと環境の融合ともいえる、この次世代送電網、スマートグリッドが必要となるわけです。

日本でも進められています。

そうとなれば、太陽光発電、リチウムイオン二次電池、スマートグリッド関連のメーカーなどは注目です。

アルプス電気は、官民ファンド投資第1号で新会社設立しました。すなわちアルプス電気と東北大学が共同研究を進めて、電気自動車や次世代送電網(スマートグリッド)向けの電子部品事業を手がけます。

リチウムイオン二次電池は、エコカーなどの交通機関の動力源として実用化が進んでおり、電力の平準化やスマートグリッドのための蓄電装置としても期待されています。

また、トヨタ自動車をはじめ、ハイブリッド自動車や電気自動車の電子部品、完成品メーカーにも注目が集まります。

この他の環境関連注目株としては、旭化成が二酸化炭素を原料とするポリカーボネート製法で先端を走っております。

温室効果ガス排出量を2020年までに25%削減で、アメリカや中国を巻き込むことができれば、市場が世界中に広がる可能性があります。

また、三菱重工業は英蘭ロイヤル・ダッチ・シェルと発電所から出る大量の二酸化炭素(CO2)を回収して油田に送り込み、原油を増産するプラントを開発、事業化する予定でいます。

環境関連銘柄は、電子部品、電機、自動車関連から、建設、石油、化学、精密工業、ガスなど、裾野が広く、枚挙に暇(いとま)がありません。
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